有限会社マリポーサ／対米投資家情報サイト

この1年で、お客様が、お二人、PCがクラッシュしたというご連絡を頂戴しました。私も、パソコンは、中級ユーザーですので、難しいことはわかりません。７年といった昔までさかのぼれば、PCをクラッシュさせた経験は、思い起こせます。

しかし、今、私が、PCがクラッシュしました。あしからず。

というご連絡を皆さんにしなければいけなくなったら、皆さんの一斉なブーイングの対象になってしまいます。

しかし、この数年で、私がたいしたリテラシーを得たというのでもなく、単に、テクノロジーが、ユーザーフレンドリーになったのだと思います。

皆さんも、パソコンクラッシュで生活がとまっては、いろいろ、お困りかと思います。クラッシュしなくても、パソコンを買い換えることができないなんていう方はいないでしょうか？

この記事を参考に、より快適なPCライフ、整理された投資家生活を送りましょう。

〔もっとレベルの高いことをされているPCリテラシーの高い方は、ごめんなさい。この記事に間違い等がありましたら、よりよいオプションのお心当たりとあわせて、ご指摘ください。〕

やり取りの円滑のため、電子メールについて、ご確認ください。メールトラブルを回避するいくつかのポイントを指摘させていただきます。

私の経験では、日本のプロバイダーが、外国語のメールをスパム認識しやすい状況があるのと同じように、アメリカのプロバイダーは、海外からのメール受信を警戒することがあります。


１）電子メールの氏名表示欄は、英語表記にご変更いただけると幸いです。ご返信されたときに、発信者欄が、日本語表記になっていると、アメリカ側は、混乱します。

２）対日本人でもそうですが、やり取りするアメリカ側の相手は、マイコンタクトにご登録ください。受信がスムーズになります。私のほうから情報を発信する場合、m-nakayama(@)maripoza.com、nakayama(@)usa-rei.com、mich.naka2(@)gmail.com（英語のやり取り用に別途使っているアカウント）からの発信となり、また、detown(@)maripoza.comというメーリンググループ送信先も作っています。

３）ローカルPCにメールを受信される方式（アウトルックなど）を採用されている方は、別途、メールデータのバックアップが必要です。お勧めは、ｇｍａｉｌなどのウエブメールで、これだと、メールを削除することなく、オンラインで、長いこと、保存が可能なため、ＰＣがクラッシュしても、メールデータは失われません。ヤフーやホットメールは、検索機能が劣ります。いずれのウエブメールオプションも、ご自分の現在のメールアドレスを変更せず発信できるオプションがあり（別のプロバイダーでもらったメールアドレス）、自分でドメインを管理されている場合は、有料オプションであるGoogle Appsにアップグレードすれば、自社ドメインからの発信がｇｍａｉｌ上で可能になります。さらに、ストーレージに有料オプションを検討してもいい方は、ローカルＰＣやＨＤＤのバックアップをオンラインで毎日自動でやってくれるMozy.comとの契約をお勧めします。

４）私の電子メールへの受領が原則確認されている方については、必要なお返事を期限内に頂戴していない場合でも、メールによる再度の催促や、お手紙、電話をかけての確認をすることなどは、必ずしも、しておりません。その結果、オーナー様において利益損失があっても、対応できませんので、ご了承の上、やり取りがあり、期限がある場合は、オーナー様からも、積極的に、「そういえばあの件については」と、お心がけくださる必要があります。

デトロイトの情報源についてです。

商工会議所サイト。
ニュースレターで、現地の労働市場やビジネス展開などについて、通知ももらえます。

デトロイトフリープレス紙
地元の新聞です。

デトロイト市役所
アメリカでは、「地方自治」とは、州と郡、市町村の関係を意味します。固定資産税支払い窓口です。

ウエイン郡役所
不動産の登記所はこちらです（County Recorder）。また、滞納固定資産税は、こちらへ移管されます。

ミシガン州役所
LLC設立等各種書類提出先です。細かい情報は、これらのサイトに多数あります。例えば、州役所の下のリンクから、公共交通機関の一覧が出てきます。
public transportation

敷金というのは、日本でも、テナントさん入居のとき、通常、1ヶ月、申し受けるお金で、オーナーさんが、受託し、テナントさんが、現状復帰義務を果たしたことを確認して、全額返却しますね。但し、通常の利用に伴う劣化は、敷金差っぴきの対象にはなりません。オーナー有利に解釈されるのが伝統ですが、最近は、そんなことでは、近代経営とは言いにくくなっていると思います。

さて、アメリカでも、同じ制度はあり、security depositといいます。やはり、原則1ヶ月が常識ですが、契約次第で、好きな金額にネゴシエートすることも可能。

アメリカのほうが、敷金返却はテナントに有利で、踏み倒しがなければ、結構返すのが原則です。

他方、アメリカでも、礼金というコンセプトはなくはなく、例えば、われわれミシガンでは、move in fee（入居に伴う手数料）といった言い方をしています。

セキュリティーデポジットとムーブインフィー両方が取れたのがよき時代の日本ですが、日本ももちろん、アメリカでは、私たちランクの物件に、そんな夢物語はありません。

ただ、現地では、「セキュリティーデポジットなら、家賃1か月分、他方、ムーブインフィーでいいなら、350ドル」といったネゴで、後者で契約してくれるように、誘導してくれます。

また、客付けへの謝礼／業者への礼金は、敷金または礼金を全額請求し、それ以上は請求しません。